春風のいたずら

上記の広告は１ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消せます。

前回、放射線医学が人体実験だと示唆しました。そのときは誰でも知っている放射線医学の「表向き」の姿だけを批判しました。

そんなことまで気にしていたら地球そのものが放射線を出しているんだから生きていけないじゃないか。もっともです。でもそれは上面だけしか見ていません。

今回は放射線医学の知られざる「裏側」を見てもらいましょう。現在進行形のものの方が納得できるでしょうから、ターゲットは除染です。内容としてはTwitterで流れた情報のまとめみたいなものになります。

原発事故の被害がもっとも大きい福島で、「人間が作り出したものを人間が取り除けないはずがない」と除染を思いつく。取り除くんだから土を掘り起こしてみる。放射線濃度が下がった。これを報道させて住民にやらせよう。

「いいことじゃないか」
みんな疑うことなくそう言うでしょう。放射線医学の異常に気付くまでは、私も期待していました。でも反原発派の小出氏はできないと反論。いつしか放射線医学界がただならぬ闇の世界として認識する人たちが増えはじめます。

土を掘り起こせば当然放射性物質が舞上がるし、原発事故は収束していないから上空からも降ってくる。被曝量を少しでも抑えさせなきゃいかんから安定ヨウ素剤を飲ませる。これは放射線医療を統べる日本アイソトープ協会の成果物。国の負担＝国民の税金でこれを提供する。

ここまではまだ許せるでしょう。いやむしろ目くじらを立てること自体が間違っている、と言われれば土下座しましょう。ただし日本アイソトープ協会に名を連ねるのが医師だけなら。残念ながら私は土下座をしなくて済んでしまいます。

アイソトープにはみんなが恨むようになった原発推進派のマスコミ、同じく御用学者なんかがいて、でもって官僚の天下りがいる、ということがわかっています。奥の奥ではIAEAとのつながりを持っています。おそらくは震災直前にあった「原子力ルネッサンス懇談会（当時）」なる会合に出席だなんだしていた連中もいることでしょう（リンクはその会合の模様を記事にしたブログ「ざまあみやがれい」。管理人のハンドルネームでもありますが、故・忌野清志郎のファンで、彼の口癖から名付けただけで他意はないそうな）。
こんな連中に税金が流れ込んでいるわけです。

IAEAはビキニ環礁での水爆実験をきっかけに、第二のヒットラーとして世界中から非難を受けていたアメリカが難を逃れようと、核の平和利用と偽り世界中を巻き込んで立ち上げた国際機関…というのは私の認識ですが、多分正解だと思います。

閑話休題。アイソトープが儲かるのは安定ヨウ素剤だけでは終わりません。被曝量の検査管理にかかる費用も同じようにして流れ込んでいきます。

もっと性質が悪いのが、除染できるという保証がないこと。同じ事故レベル^※のチェルノブイリでは国が全員立ち退きを指示したので、爆発事故での除染など前例がない。つまりやってみなきゃわからんと。で、もし除染できなかったら成果もないのにアイソトープは儲かっている。除染できても天下りの連中までぼろ儲け。

現実はというと、９月に入って住民は「翌日にはフレッシュな放射能でまた汚染される」と実感しています。でも時間をかければ除染できるはずだと御用学者、児玉龍彦とかと言う人が継続するように言うわけですね。前例もないのに。

今の日本アイソトープ協会は政治家とタッグを組んでこんなことをしているわけです。



※同じ事故レベルどころか、水素爆発を起こして燃料棒は消し飛んで、実は事故直後にメルトスルー（圧力容器貫通…メルトダウンした炉心が圧力容器を溶かして原子炉も貫いてしまうこと）まで起こしていたことは確定しました。

水素爆発も原因は炉心で、「絶対貫通しない」と言われていた原子炉建屋の床を全部突き破って地下水脈にたどり着いたからではないか、つまりメルトアウトしているんじゃないか。というような見方もあります。これが事実ならチェルノブイリもかすむ大事故になります。

現状はメルトアウト寸前、放水してたおかげで冷えて、最後の床を溶かしきれずに留まっている、といわれていますが、そこは放水が原因で汚染水のプールになってしまって確認できない状態です（汚染水は建屋の地下室に溜まっているようですが、溜まる前にはとっくに地下室の床や防護用の４重のコンクリート壁３つは貫通しています）。

ご存知ですか？生存状態にある人体を利用して放射線の実験を行っているのは原発だけではありません。医学界にも存在し、日本人は世界一の医療被曝大国と言われています。放射線医学、またの名を「アイソトープ」。
放射線療法は知っていても、それによる被曝までもが世界一多いという事実を知っている人はほとんどいないでしょう。
つまり放射線医学も見直すべき時期がやって来た、ということです。

今でこそ放射線医療でなければ治療が困難な病があったりしますが、放射線医療を受けると代償が必要になります。医療被曝に伴う被曝症状の発症です。
どうでしょう。病気を治すために別の病気になるって矛盾していると思いませんか？
軽度の被曝症状は比較的早期に発症しますが、重度の被曝症状…皮膚ガンや甲状腺ガンなどが、何年もかけてじわじわと蝕み始めます。小児ガンなどを抱える子供たちは、成長するに従って被曝症状に苦しめられていくわけです。
ところが「放射線を使って治療」することはできても、「放射線で被曝した部位を治療」する医学というものは事実上存在しません。放医研こと放射線医学総合研究所も文字通り「研究」であって、治療のためのまともな知識など持ち合せちゃいません。
何しろ66年も前に被曝しながら、事故後10年、15年経ったチェルノブイリの被曝患者を見て「こんなの見たことない」と平然と言ってしまう世界ですから、そりゃ「まとも」もへったくれもないでしょう。

治療や手術だけではありません。レントゲン撮影やCTスキャンなどを放射線診断学といい、やはり被曝します。
MRIは核磁気という、原子核と磁気を利用する診断学ですが、いまのところは被曝しないと言われています。ならばMRIにシフトすべき、と言いたくなりますが、残念ながら現在の医学では、MRIより放射線診断学の方が発見しやすい病気が多いのが現実です。

いずれにしろ放射線医学は優秀ではありますが、代償が大き過ぎます。原発だけでなく放射線医学も見直しをして、代替手段を開発してほしいものです。

日本の脱原発色が非常に濃くなり、東電解体案が出るなど、日本の電力事情が大きく変わろうとしています。
そんななか、残念なことに事故現場直近の福島県双葉郡楢葉町長は脱原発に難色を示しています。

「遠くにいて“脱原発”なんて言っている人、おかしいと思う。我々は必死に原発と共生して、もちろん我々もその恩恵でいい暮らしをした。だが同時に、東京の人たちに電気を送ってきたわけだ。何十年先の新しいエネルギーの話と、目の前の話は違う。あるものは早く動かして、不足のないように東京に送ればいい。我々地域の感情としてはそうなる」
「正確に放射線量を測り、住民が帰れるところから復興しないと、双葉郡はつぶれてしまう。第二が動けば、5000人からの雇用が出てくる。そうすれば、大熊町（第一原発の1〜4号機が立地）の支援だってできる」
＠nifty ニュースより抜粋

結論から言うと町長の方が狂っている。
新しいエネルギーなんていったってとっくに実用段階にこぎ着けて、世界的に採用されています。とくに地熱発電設備は世界的に大きなシェアを日本が占めています。
原発がなくたって新しい発電所で膨大な雇用が生まれます。もし雇用から溢れても放射性物質から環境を守るという重要な任務が永代に渡って保証される。なぜなら放射能は半分の濃度に薄まるまでに数千万、数億という歳月が必要になります。その間、原子炉は減価償却期間である13年ごとに補強しないと、ちょっとしたことで大破するほどもろくなります。放射線は分厚い鋼鉄やステンレスでさえ、たった数十年で強化していないガラスくらいの強度にまで劣化させるんですから。つまり核燃料の処分が具体化しない間、原子炉建屋内部で補強工事を繰り返しつつ、核燃料を放射線を通しにくい水から露出することがないように保管し監視する、という仕事が待っています。
同長にそっくりそのまま「馬鹿にするのはいい加減にしろ」と返してやりたいものです。「馬鹿にされるのもいい加減にしろ」も適切だと思いますね。原発がないと日本はやっていけないなんて大嘘を、「国民はバカだから繰り返し洗脳すればいい」という考えで国やマスコミ、電力会社に馬鹿にされているわけですから。

そのせいで原発が日本にとって重要な産業、なんて馬鹿げた意見もよく耳にしますが、発電については火力、地熱、水力の方がよほど重要な産業なんです。そもそも原発は産業でも何でもなく、何度も触れた通り第五福龍丸被曝の責任逃れに他ならず、核の平和利用だなんだというきれい事はすべて飾りに過ぎません。アメリカでも核の増強という軍事目的を「平和利用」を掲げて原発を開発してきました。結局、軍事目的でしかないと。

閑話休題。付け加えると、同長が大熊町を支援したいといっていますが、その大熊町では「原発のせいで家族を捜索できず」「原発のせいで防護服を着ながら慰霊」しています。とくに触れられていませんが、ご家族は防護服にマスク姿ではなく、ちゃんとした身なりで供養してあげたかったはずです。
http://www.asahi.com/national/update/0724/TKY201107240320.html
この記事を見ても原発が必要だと思う人も人格が狂っています。まあ人格を狂わせたのも原発ですが。経済に影響が出る？その考え方もカネと地位に目が眩んで人格が壊れた証拠です。

---

追記@2011.09.07
核を追求している「カレイドスコープ」を見ると、どうも福島県知事が原子力業界に利用されているという。病院での被曝検査を拒絶しろと。となると先の町長の狂った発言も、県知事の影響を受けていると仮定すれば辻褄がカンペキに合う。
そして恐ろしいのが、原子力の導入がただ単に責任逃れだけでなく人体を利用した生体実験であるということ。放射線の影響力のデータをもっと欲っしていると。
そのひとつの手段として原発が導入された。だがまだあった。アイソトープという、病気を治すための手段と託つけた人体実験。放射線医学と言ったほうがピンとくるだろう。医学界でも放射線界隈は闇にまみれ、カネと地位に目が眩んだヤブ医者と御用学者どもが掃いて捨てるほど転がっているのだ。
巷ではいまだに原発ばかりに目が向いてしまっているが、脱原発の方向は概ね固まっていると捉え、インターネット上ではアイソトープ界隈を、そしてその奥の真打を暴き出すことの方が大きな栄誉となる。
その第一歩が、福島を除染できないと証明することになった。原発とアイソトープ両界隈にどっぷりと手足を突っ込んだ児玉龍彦は「人間がつくりだしたものを除染できないはずがない」と主張、対する反核界のエース小出裕章は「除染できない」と一刀両断したからだ。
脱原発だけを叫ぶ時代は終った。核そのものを根絶することこそ、今の日本人に課せられた課題なのだ。…まあ、まず核よりもそれを悪用している連中を片っ端から追放しないとならんわけですが。

---

さて、本題中の本題です。
原爆の被害を３度も受けた日本国民が忘れてはならないことがあります。
日本は広島、長崎の平和宣言や非核三原則といった、原爆の恐ろしさを66年にわたって伝え続けてきました。
しかし、これらが説得力を持っていたのはわずか数年。原発大国に成り下がった日本は、半世紀以上にわたって核を持ちながら核兵器を否定し続けるという、なんとも矛盾だらけで滑稽なことを続けてきました。歴史の教科書と理科の教科書を開けば「原爆は多くの人の命を奪った恐ろしいもの」「原子力発電は環境を汚染しない、安全で画期的な発電方法」という矛盾と嘘を平然と並べ立てるおまけ付き。
あまつさえは、広島や長崎で行われる平和祈念式典が単なる平和を誓う式典と勘違いする人が現れる有り様。今年2011年は反原発ムードが強いですから、この日に反原発デモをしようという動きがあるようですが、これをふざけてると指摘している人物もいます。正直に言ってその人の方がふざけてる（追悼式の真っ最中にデモなんてふざけてる、なんていっていましたが、まだ８月にもなっていませんでした。あからさまなデマです）。
この式典が開かれるのは「原爆の日」として知られているはずです。亡くなった人を追悼するだけでなく、原爆が落されて甚大な被害を被った恐ろしさを世界に訴え、後世に語り続ける。「核のない」平和な日本を築き上げることを誓う日であるはずです。だからこそ今年の長崎県では、平和宣言文で原発について触れるべきかを検討し、結果的に「脱原発」を盛り込んだわけです。
ただ単に戦争をなくすことを誓う日であるなら、なぜ日本中でやっていないのか。東京だって「東京大空襲」といって戦争の被害を受けています。それでも大々的に執り行われるのは広島と長崎だけ。さあ、その偏屈な脳みそを直ちになおさないと日本に嫌われますよ？

原発の放射能は原爆三発分。昼夜を問わず、毎日原発の中で「ピカ」が三回も起きてるわけです。今国内には商用原子炉が50を超えるほど存在します。これを一つにまとめれば放射能は原爆の150倍以上。こんな恐ろしいものはほかにないでしょう。それを国民に知らせずに、国と電力会社がこぞってピカ発生装置をばらまきました。
これは被曝した人たちに泥を塗り、平和宣言や非核三原則をゴミ屑にしたも同然です。それを推進するような輩は日本人としての面目を丸つぶれにし、恥の上塗りをしたまさに非国民であって、被曝した人たちには頭を上げてはならないどころか、その土地に入る前に門前払いされるべき存在です。
核の恐ろしさを訴えるに十分な説得力を持たせるには原発を早急に根絶し、石棺工事を進め、歴史と理系の教科書を「原子力発電は人間の手に負えない無謀な技術ということがわかり廃れた」と書きなおさなければならないのです。

生憎このことを理由に反／脱原発運動をしている人は極一部でしょう。私自身、原爆との繋がりに気付かずに反対してきました。
しかし、反原発派のあこがれ小出裕章氏はすでに提言していました。
「電気が足りようと足りなかろうと原発だけはやってはいけない」
この一言にすべてが凝縮されていたのです。

同氏のこの言葉はこちらの記事の一番最後に記載されています。しっかりと記憶に刻み、より説得力のある反対運動に切り替えましょう。
高速増殖炉の本当の狙い 小出裕章 (ビッグイシュー)

3.11の震災から４ヶ月経ちました。
日本人はよく言えば人情、悪く言えばお人よし国民としてよくも悪くも世界的に知られています。
しかし3.11では、この「お人よし」という性格の負の面が非常に強くあらわれました。
まずお人よしという性格の代表格、「不謹慎」という考え方につけ込む人間が現れました。代表格としては乙武という人物です。彼は自伝をきっかけに一躍有名になりましたが、あまりにも有名になり過ぎて調子に乗ってしまい、他人の考え方につけ込んで罵るような人物に成り下がってしまいました。彼の名誉もまた、日本人のお人よしという性格につけ込んで作り上げられていました。

間もなくして、こんどは電力会社がつけ込み始めます。「〜だからしかたない」という考え方です。「発電所が被災したんだから仕方ない」という考えにつけ込んで、計画停電、度の過ぎた節電の強要など脅迫を繰り返しています。
お人よしという国民性を見直すいい機会を与えてくれたとも言えますが。

きわめつけは、「被災した人はもっと苦労してるんだから贅沢は言わない」。日本の経済をどん底に突き落としました。買い控え、旅行や祭り事を自粛するなどを繰り返した結果です。

これだけつけ込まれてもまだお人よしでいますか？すべては時代の流れで変わります。むしろ変えなければなりません。今こそお人よし大国日本を変えるべき絶好の機会です。

原発を止めると火力発電の燃料費が上がるため電気料金が高くなるといわれている。しかしその実態を探ると、原発の方がはるかに高いことがわかる。実際、火力や水力と比べると原発の発電コストの方が高いという試算がある。
ゼネコン、天下り、原子力村、周辺住民の保証から反対派の説得のような泥沼の様相を呈するカネの動きも一因だが、もっと身近に感じるところにも原因がある。
日本最大のカネの無駄遣い、原発。今、定期点検からトラブルにいたるまで原発はどんどん止まっている。このままいけば来春には全部が止まりかねないと言う。ここらで猛反発して、原発が全部止まったらどうなるのか試してみるのも乙なものだろう。どうせ普段から、冬場の定期点検による運転停止が集中する。原発がなくても生活できることが証明されよう。

・原発作業員の人件費。給料は安いしベテランを雇わないしで一見安く見える。しかし原発は些細なミスや老朽化によるトラブルが最も多く、修復作業人員は数百人に及ぶ。なぜなら定検時以外では運転を止めるわけもいかず、放射線量もはるかに高いため作業時間は数秒しか確保できない。当然作業する間もなく限度量に到達する作業員も多くなるが、そうした作業員を同じ日に二度三度使い回すと被爆の影響が出かねないため、安全とは嘘だったと訴えられる前に切り上げさせる必要があるのだ。結果的にここがネックになって人件費が嵩んでいる。

・燃料費。ウランは100%輸入に頼っている。プルトニウムもウランがなければ採取できない。プルトニウムは貴重な国産エネルギー源と説いて回っているが、たまたまプルトニウムの採取とその増殖に成功しただけであって根本的に100%輸入である。輸入に関しては日米間で融通を利かせているから高騰することはそうそうないが、現在の原子炉の燃費が悪い。そのエネルギー効率はわずか33%。エネルギー効率というのは発生させたエネルギーを無駄になった分と利用できた分を割り出すもので、燃費の指標として十分に使える。エネルギー効率が33%というのは、利用できた分が33%という意味であり、つまり67%ものエネルギーは無駄になっている。これはつまり燃料をバカスカ消費していくということである。プルトニウムも現在は高速増殖炉もんじゅが停止しているためウラン駆動の原子炉に使い回すプルサーマル用の燃料になっているが、増殖しなかった場合のプルトニウム採掘量はウランよりも少なくなる。

さてこのウランの採掘量。推進派はいまだに石油より多いと叫んでいます。このへん、数字を具体的に示さないとなりません。
で、まず石油。かの小出裕章助教授はご自身の講義において、現時点で50年分（あくまでも「どれだけ採掘できるかと言われた数値」）。「30年後には100年分になって、100年採掘できるということを100年間言い続けるようになるんじゃないか」と冗談交じりでおっしゃっています。氏も半分は当たる、とおっしゃっていますが、なんと200年採掘できる（中部大学 武田邦彦教授）、（金沢工業大学、PDF）、（石油連盟）というのが現在の認識です。新しい採掘技術、類似または代替となる燃料へのシフトやプラスチック原料を石油からシフトによる消費減などその理由は様々ですが、いずれにせよ原発推進派が垂れ流していた50年という数字は完全に否定されました。
ウランはというと70年または330億トン（電気事業連合会PRパンフレット「コンセンサス」を引用する原子力資料情報室＝CNIC）といわれています。コンセンサスのグラフを見れば、石油（1360億トン）の1/4ほどしかないことがよくわかります。